アクティブラーニングは黒船か?それとも箱舟か?

アクティブラーニング

講義型授業から抜け出そう

アクティブラーニング、アクティブラーニングと猫も杓子もアクティブラーニング。

 

なんだか横文字でかっこいいのだけど、僕はこう考えています。

「講義型授業」からの脱却。

 

いろんな研究者の方がいて、

「アクティブラーニングとはね…」

「学び合いとはですね…」

と、さまざま議論もあるわけです。

そういう難しい議論は、そういうことが得意な方に任せるとして。

 

「ハッピーな先生のハッピーな教室」としては、「講義型授業」からの脱却を提案したいと思います。

それは、子どもたちが生き生きと学びに参加できるようにしようという提案です。

 

学ぶことが楽しくなくちゃいけない。

 

点数のために学んでるんじゃないの。

成績のために学んでるんじゃないの。

 

人生を豊かに、そしてハッピーにするために学んでるんだ。

 

「ハッピーな先生」はね、そんな楽しい学びを創造することにフォーカスするだけでいいんです。

 

講義型授業に必要なスキル

従来の講義型授業。

先生が黒板の前に陣取り、板書する。

 

「はい、わかる人?」

児童生徒が手を挙げる。

いや、違うな。

わかる子だけが手を挙げる。

 

「はい、◯◯くん」

当てられた子が、正解を言う。

なんとなくみんな、わかった感じになる。

わかっちゃいないけど、わかった雰囲気になる。

 

で、先生が解説する。

「これはこういうもんだ!」と、とにかく教える。

 

勉強した感じを味わうため、とりあえず黒板をノートに書き写しておく。

 

「はい、わかった人?」

空気を読んで手を挙げる。

 

「なにか質問のある人?」

早く終わってほしいから手は挙げない。

 

僕らの多くは、そんな講義型授業で育ってきました。

 

そんな講義型授業者にとって必要なスキル。

それは、

豊富な教科の知識。

適切な説明。

適切な指示。

 

そう、

頭の中にどれだけの情報量があるかが大事でした。

 

講義型授業から抜け出したい先生に必要なスキル

これからは知識の蓄積よりも、LIVEでのやり取りのスキルが求められる時代です。

 

個から全体へ。

全体から個へ。

 

子どものキラリと光るつぶやきをいかにして拾っていくか。

それをどうやって教室に広げていくか。

それを個々のお腹にどう落とし込んで、どう深めていくか。

 

拾って、広げて、深めていく。

 

そのための「問い」を立てる。

そのための「拾い方」を工夫する。

そのための「広げる」仕組みをつくる。

そして「深める」ための新たな「問い」を考える。

 

アクティブラーニングなんて、学び合いなんて、と否定する人がいます。

ベテランの先生に多いでしょう。

 

それはそうだ!

 

求められることが全然違う!

必要なスキルが全然違う!

 

これまでず〜っと講義型でやってきた先生にとっては、不安でたまらないことでしょう。

黒船がやってきた気分でしょう!

でもね、子どもたちにとってはノアの箱舟なんです。

「講義型授業」から救ってくれる箱舟なんです。

 

進化できた先生だけが生き残る時代です。

 

ハッピーな先生になるためのステップ

 時代に合わせて進化して、必要なスキルを身につけていく。

 

 

 

 

 

くればやし ひろあき

・株式会社ミナクル組織研究所 代表取締役

・フォロワー10万人の教育系TikTokクリエイター「くれちゃん先生」としても活躍中。人間関係や教育についての動画を配信

・1978年、愛知県生まれ。16年間公立中学校の教員として3,000人以上の子どもたちを指導。名古屋市内で最も荒れた中学校で生徒指導の責任者を務め、その後、文部科学省から上海に派遣され、当時世界最大の日本人学校であった上海日本人学校の生徒指導部長を務める。

・互いの「ものの見方や感じ方の違い」を理解し合うことで、他者に寛容な社会を実現したいと願うようになり、2017年独立。

・独立後は、教員時代の経験を活かし、全国の幼稚園や保育園、学校などで保護者向け講演や教職員研修を行う。2018年・2019年には、100人のボランティアスタッフを束ね『子育て万博』を主催。今年10月にパリコレクションのキッズ部門を日本に誘致して開催された『Japan Kids Fashion Week2021』において、全体計画及びキッズモデル・ボランティアスタッフ総勢150名のマネジメントを担当。

・2020年11月、「スタッフみんなが、明日も生き生きと来る!」を理念に、株式会社ミナクル組織研究所を設立。経営者、教職員、スポーツ指導者など、組織のトップや人を指導する立場の人たちから依頼を受け、人間関係づくりやチームづくりに関する講演や企業研修、教職員研修を行っている。経済産業省の事業再構築事業として人材分析システムを開発中。