「使わせない指導」は教育ではない。

先生たちのSNS利用の問題について

「使わせない指導」は教育ではない

LINEでのトラブルは多い。

それで、学校で「LINEの使い方」を指導してほしいという要望が届いた。

 

 

正直言えば、「それを買い与えたのはだれですか?」って話なんだけど。

 

 

それでも、僕らは指導することにした。

ところが、だ。

 

 

先生たちは、LINEを使ったことがなかった。

8割方、使ったことがなかった。

 

 

すると、どういう指導になるか。

「使い方」の指導ではなく、「使わない指導」になる。

 

 

危険性を指摘し、使わないように指導する。

そんなもん、子どもたちが聞くわけがね〜わな。

 

 

それって、時代と逆行しているよね、って思う。

 

 

子どもたちと、ともに学ぶ。

で、これから始まるプログラミング。

早期の英語教育。

道徳の教科化。

 

 

 

これはもう、負担は増える一方だな、と思う。

 

 

僕は国語の先生だった。

授業でキャッチコピーなんかを考えたりする時間があった。

 

でも、思う。

僕はコピーライターじゃない。

それを専門的に学んできたわけでもない。

 

それって、LINEの話と同じじゃないかな、と思うのだ。

 

 

スピーチの指導をする。

でも、スピーチの専門家でもない。

 

 

作文指導もする。

でも、書くことの専門家でもない。

 

 

専門家でもない人が、専門家のふりをして指導している。

そのことを腹に落としたとき、「ともに学ぶ」という姿勢に変わる。

 

 

教える側の人間ですら、未開発である。

子どもたちには無限の可能性があることが理解できる。

一緒に学んで、学んだことをシェアし合う。

そういうことが必要ではないかと思う。

 

 

先生は、「良き使い手」ですか?

んでね、これからの時代は、LINEもそうだけど、SNSとかも当たり前に使う時代じゃない?

だから、先生たちも上手に活用していけるといい。

ある県では、「先生たちはSNSを使うな」と言われているらしい。

保護者や子どもたちの「目」があるから、と。

 

 

結局、「使うな」ってのは指導ではない。

 

いかにして、「良き使い手」を育てるか。

それが、教育だと思う。

そして、「良き使い手」を育てるには、自分自身が「良き使い手」になる必要がある。

 

 

僕は「国語の先生」こそブログを始めるといいと思っている。

2年も書いてて思うのは、手書きの文章とパソコン上の文章は別物ということ。

 

 

原稿用紙に手書きする時代なんて10代で終わる。

そこから先の数十年は、ほぼパソコンで書く。

いや、打つ!

 

 

 

まあ、結局使わないと使えないからね。

先生こそ、いろんなものをまずは使ってみるといいと思う。

「使い手」にならないと教えられないと思う。

 

 

以前、ある先生から「パソコンのキーボードをひらがな入力にしてほしい」と言われた。

 

 

 

ひらがな入力…。

プログラミングを教える前に、まずそこだな…。

 

 

ハッピーな先生になるためのしつもん

まだ使ったことのないものは何ですか?

 

くればやし ひろあき

・株式会社ミナクル組織研究所 代表取締役

・フォロワー10万人の教育系TikTokクリエイター「くれちゃん先生」としても活躍中。人間関係や教育についての動画を配信

・1978年、愛知県生まれ。16年間公立中学校の教員として3,000人以上の子どもたちを指導。名古屋市内で最も荒れた中学校で生徒指導の責任者を務め、その後、文部科学省から上海に派遣され、当時世界最大の日本人学校であった上海日本人学校の生徒指導部長を務める。

・互いの「ものの見方や感じ方の違い」を理解し合うことで、他者に寛容な社会を実現したいと願うようになり、2017年独立。

・独立後は、教員時代の経験を活かし、全国の幼稚園や保育園、学校などで保護者向け講演や教職員研修を行う。2018年・2019年には、100人のボランティアスタッフを束ね『子育て万博』を主催。今年10月にパリコレクションのキッズ部門を日本に誘致して開催された『Japan Kids Fashion Week2021』において、全体計画及びキッズモデル・ボランティアスタッフ総勢150名のマネジメントを担当。

・2020年11月、「スタッフみんなが、明日も生き生きと来る!」を理念に、株式会社ミナクル組織研究所を設立。経営者、教職員、スポーツ指導者など、組織のトップや人を指導する立場の人たちから依頼を受け、人間関係づくりやチームづくりに関する講演や企業研修、教職員研修を行っている。経済産業省の事業再構築事業として人材分析システムを開発中。