学校の評価が厳しいと感じるあなたへ

逆から眺めたら何が見えそう?

教科の学習について考える

この世界を生き抜く力をつける。

そのために、教科の学習は存在している。

意識の高い「学校の先生」には、そういう視点がある。

 

 

残念だが、「教えなければならない」知識を教える(正確には「教えた」という事実を作る)ために授業をしている者もいる。

だが、ちゃんと高い視点を持って授業づくりに取り組んでいる先生もいることを忘れないでほしい。

 

 

「教科」の学習は、本来この社会を生き抜くために存在している。

点数の取り方を教えているわけではない。

学校は、あくまでも進路指導であって、受験指導ではない。

 

 

んで、その辺も間違えちゃってる先生も保護者も多い。

やっぱ意識の高い先生は、そのあたりもちゃんと心得ている。

 

 

「その子がどうしたいか」をちゃんと引き出してくれる。

教育って、「生き方」を考える場を提供することだと思うんだ。

 

 

中学校の評価を甘くするとどうなるか

学校での教育活動は、「評価」と切り離すことができない部分もある。

これは致し方ないことなのだけれど、学校の評価(いわゆる通知表)は、進路選択と直結している。

 

 

そもそも評価なんてものは、主観的なもので、教師のさじ加減一つの部分がある。

僕らは神ではないのだから、評価とはすべて主観の範疇を超えない。

できるだけ主観的なものを排除しようとすると、相対評価を基礎とした方がわかりやすい。

 

 

すると、定期テストだって、減点しやすいような作りになる。

だれもが100点では、困るわけだ。

もちろん、そこは大人の都合。

 

 

ただし。

 

 

中学校で厳しい評価をつけているからこそ、その評価は高校入試に考慮される。

「厳しいテストで、子供のやる気が削がれた」みたいな話を聞くと、モヤっとする。

 

 

みんなが100点をを取れるようなテストを作り、全員が理解できたことを確認し、全員通知表を「5」で評価するのは簡単だ。

だがそうすれば、高等学校は中学校の評価(通知表)を入試に考慮することはなくなる。

 

 

これはもう、今から16年前、僕がまだ新卒だったころ「相対評価」から「絶対評価」に変わるときに、ずいぶん議論されたことだ。

「絶対評価」だから全員「5」でもいいってのは、なんか違う気がするんだよね。

 

 

緩い評価をつけると、高校入試が大学入試のように、当日1発勝負となってしまう。

それは、精神的に安定しない思春期の子どもたちにとっては、かなり酷な状況なのだ。

 

 

 

 

学校の評価(通知表)で、救済されている子どもは確かにいる。

そういう意味では、難易度の高い定期テストを設けることで、学力差を明確にし、学習成績を算出する。

それによって、実は救われている子もいるということを忘れてはいけないと思う。

 

 

中学校を卒業した後、「浪人生」がほぼいないのには、そういう背景があるからなのだ。

 

 

結局、だれにでも受け入れられる万能なものなんて、この世には存在しない。

一方から見ていたものを反対側から眺めることが必要だと思う。

 

 

批判するってのは、簡単だよな、と思うわけさ。

 

創造的な人生を生きるためのしつもん

逆から眺めたら、何が見えそうですか?

 

くればやし ひろあき

・株式会社ミナクル組織研究所 代表取締役

・フォロワー10万人の教育系TikTokクリエイター「くれちゃん先生」としても活躍中。人間関係や教育についての動画を配信

・1978年、愛知県生まれ。16年間公立中学校の教員として3,000人以上の子どもたちを指導。名古屋市内で最も荒れた中学校で生徒指導の責任者を務め、その後、文部科学省から上海に派遣され、当時世界最大の日本人学校であった上海日本人学校の生徒指導部長を務める。

・互いの「ものの見方や感じ方の違い」を理解し合うことで、他者に寛容な社会を実現したいと願うようになり、2017年独立。

・独立後は、教員時代の経験を活かし、全国の幼稚園や保育園、学校などで保護者向け講演や教職員研修を行う。2018年・2019年には、100人のボランティアスタッフを束ね『子育て万博』を主催。今年10月にパリコレクションのキッズ部門を日本に誘致して開催された『Japan Kids Fashion Week2021』において、全体計画及びキッズモデル・ボランティアスタッフ総勢150名のマネジメントを担当。

・2020年11月、「スタッフみんなが、明日も生き生きと来る!」を理念に、株式会社ミナクル組織研究所を設立。経営者、教職員、スポーツ指導者など、組織のトップや人を指導する立場の人たちから依頼を受け、人間関係づくりやチームづくりに関する講演や企業研修、教職員研修を行っている。経済産業省の事業再構築事業として人材分析システムを開発中。