掃除をさせたきゃ「無言清掃」をやめよう。

無言清掃は子どもたちのためになるか

なぜ、清掃をサボるようになるのか。

たとえば掃除の時間が20分あるとします。

テキパキこなして10分で終わったとします。

半分の時間で終了!

とても効率よく仕事ができたわけです。

 

 

けれど、先生たちは言うんですね。

「ほら、他に仕事を見つけなさい!」

 

すると、どうなるか。

仕事をしなくなります。

サボるようになります。

 

当たり前です。

効率よく仕事をしたら、仕事が増えるんです。

 

いい?

作業の効率を悪くしているのは、だれなの?って話ですよ。

テキパキ仕事をしたら、仕事が増えるんだもん。

増やしてるのはだれですか?

 

 

「子どもの心」を理解すること

「あと10分あるんだから、何か仕事を見つけなさい」

これはある意味では正しい。

公教育が、優れた従業員を育てることを目標にしているのであれば、とても正しい指導法だと思う。

 

8時から17時まで勤務する。

すべての業務が終わったからといって、退勤するわけにはいかない。

勤務時間内は、そこにいなければならない。

つまり、「そこにいること」が仕事になる。

 

さあ、どんどん仕事を見つけなさい。

なんでもいいから、時間があるなら何かやりなさい。

そういう人材は重宝するだろうね。

 

でもね、僕らの目の前にいるのは人間なんだ。

ちゃんと心をもった人間なの。

その心を理解しなければ、心は離れていくばかりだぜ。

 

掃除をテキパキやらせるコツ

 

作業効率を上げるために「無言」で清掃させる。

それを「無言清掃」というらしい。

 

しゃべってばかりで、仕事をしないから。

なるほどな、って思う。

発想が狭いんだよな。

 

「やるべきタスク」があって、それを短時間で消化させる。

そういう発想で、清掃活動を眺めてみよう。

 

「早く終わってもいい」と定めるんです。

もちろん、「いいかげん」な掃除ならばやり直しをさせますよ。

 

始まりは同時。

でも、終わりはバラバラ。

早く終わったら、休み時間が長くなるとしたら?

そりゃ、一生懸命やりますよ。

 

あなただってそうでしょ?

「定められたタスクが終わったら、早く帰ってもいいよ」

って言われたらどうですか?

 

必死になってやるでしょ?

そういうものですよ、人の心なんて。

 

 

無言では、会話力が育たない

作業効率を上げようと思ったら、コミニケーションは絶対必要になる。

無言ではできないのだよ。

 

 

無言で仕事をすることが作業効率を上げるのならば、職場では会話を禁止にした方がいいでしょ?

 

 

 

あのね。

僕らは人間を育ててるんだな。

「学校」はロボットの製造工場じゃないんだよな。

 

 

「黙って掃除をしなさい」

それは労働。

清掃活動は労働ではないのさ。

 

すべては教育活動なんだって。

会話を通して学ぶでしょ。

協力し合って、できるだけ短時間で終わることを考えさせるでしょ。

 

先生は「現場監督」じゃないのよ。

教育者なのよ。

わかります?

 

 

教育者は、あらゆる活動を教育に変えるプロフェッショナルなわけです。

そういう意識で志事をしたら、教室なんてすぐ変わるんだから。

 

 

ハッピーな先生になるためのしつもん

その実践は本当に子どもたちのためになっていますか?

 

くればやし ひろあき

・株式会社ミナクル組織研究所 代表取締役

・フォロワー10万人の教育系TikTokクリエイター「くれちゃん先生」としても活躍中。人間関係や教育についての動画を配信

・1978年、愛知県生まれ。16年間公立中学校の教員として3,000人以上の子どもたちを指導。名古屋市内で最も荒れた中学校で生徒指導の責任者を務め、その後、文部科学省から上海に派遣され、当時世界最大の日本人学校であった上海日本人学校の生徒指導部長を務める。

・互いの「ものの見方や感じ方の違い」を理解し合うことで、他者に寛容な社会を実現したいと願うようになり、2017年独立。

・独立後は、教員時代の経験を活かし、全国の幼稚園や保育園、学校などで保護者向け講演や教職員研修を行う。2018年・2019年には、100人のボランティアスタッフを束ね『子育て万博』を主催。今年10月にパリコレクションのキッズ部門を日本に誘致して開催された『Japan Kids Fashion Week2021』において、全体計画及びキッズモデル・ボランティアスタッフ総勢150名のマネジメントを担当。

・2020年11月、「スタッフみんなが、明日も生き生きと来る!」を理念に、株式会社ミナクル組織研究所を設立。経営者、教職員、スポーツ指導者など、組織のトップや人を指導する立場の人たちから依頼を受け、人間関係づくりやチームづくりに関する講演や企業研修、教職員研修を行っている。経済産業省の事業再構築事業として人材分析システムを開発中。