知りたいのは「答え」です。ーなぜ生年月日をもとに考えるのかー


僕は「生年月日」というデータで、人材分析をする。

そんなの占いでしょ、と言われることも多い。

 

 

確かにその通りで、日本では「生年月日」のデータは主に「占い」として扱われる。

そもそもの事の起こりを学び、歴史を紐解くと、そういった「エンタメ」的な「当たる、当たらない」のお話ではなく、いわゆる人の一生を読み解く運命論のように扱われてきたコンテンツである。

 

 

その人がどう生まれ、どう育ち、どう生きて、どう淘汰されていくか。

他者とどう関わり、どんな影響を与え、どう社会の一員としてその存在価値を発揮するか。

 

 

宇宙は必要なものに存在価値を与え、必要のないものを淘汰する。

この世界にあなたが存在するということは、宇宙はあなたの存在を必要だと考えているわけだ。

 

 

そういう必要とされている人間が相互に関わり合うことで、この社会は成立している。

このような東洋思想のもとで、「人間とは何か?」を追求した学問なのだけど。

 

 

基本的には「当たる、当たらない」のエンタメ的占いコンテンツになってしまっている。

まー、そういう難しい話は置いておいて。

 

 

僕はこの、手っ取り早く分析できる手軽さが大きな売りだと思っている。

人材分析でよく用いるのが質問紙法と呼ばれる手法だ。

 

 

被験者に対して何十問も質問し、その回答を分析することで分析する。

これは一見正確にその人を分析できるように感じるが、実はそうではない。

人は誰しも自分をよく見せたいものである。

恣意的に答えを選んでしまうのである。

 

 

また、何十問も真剣に答えてくれる人間がどのくらいいるだろうか?

それも怪しい。

 

 

そのうえ、1名を分析するのに金銭的コストも、時間的コストもかかりすぎる。

「生年月日」を用いると、その辺りが秒でクリアできる。

 

 

自分のチーム、学級、社員。

何十人を分析するお金と時間を考えれば、誰にでもわかることである。

「はい、ポン」で出せるのだ。

 

 

で、問題はその後。

結局、ほとんどの分析は分析をして終わる。

「だから、どうしたらいいの?」の答えがない。

 

 

僕らユーザーが知りたいのは、むしろ分析結果ではなく答えである。

何をしたら良いのかが知りたい。

 

 

「何をしたら良いか」がわかると、僕らは迷わず行動できる。

これ、スポーツで言えば「作戦」のようなものである。

 

 

うまくいかない現状があると、僕らは迷う。

何をしていいかわからなくて迷う。

 

 

でも、ここに「作戦」があると、迷わず行動できる。

これだけやればいいんだ、とわかれば、誰だって行動する。

 

 

実際、僕がコンサルした企業さんは、離職に悩んでいたけれど、結果2年ほど離職者を出さなかった。

ご家庭の相談には、それこそ山ほど乗ってきたんだけど、基本的には「まずはこれをやってみよう」で終わる。

 

 

いつも最後に尋ねるのは「あなたにできる小さな一歩は何ですか?」で、その一歩を踏み出してくれたら変わる。

 

大事なのは分析ではなく、「どうすればいいか」が明確になって、ちゃんと自分の意思で「小さな一歩」を決めて、その一歩を踏み出すことである。

そうすれば家庭でも、クラスでも、組織でも変わる。

必ず変わる。

 

 

そう考えたとき、分析についてはできるだけ手っ取り早く行いたい。

時間的コストも金銭的コストもできるだけ抑え、早く「答え」に辿り着きたい。

その方が求めるゴールに直結すると思うのだ。

くればやし ひろあき

・株式会社ミナクル組織研究所 代表取締役

・フォロワー10万人の教育系TikTokクリエイター「くれちゃん先生」としても活躍中。人間関係や教育についての動画を配信

・1978年、愛知県生まれ。16年間公立中学校の教員として3,000人以上の子どもたちを指導。名古屋市内で最も荒れた中学校で生徒指導の責任者を務め、その後、文部科学省から上海に派遣され、当時世界最大の日本人学校であった上海日本人学校の生徒指導部長を務める。

・互いの「ものの見方や感じ方の違い」を理解し合うことで、他者に寛容な社会を実現したいと願うようになり、2017年独立。

・独立後は、教員時代の経験を活かし、全国の幼稚園や保育園、学校などで保護者向け講演や教職員研修を行う。2018年・2019年には、100人のボランティアスタッフを束ね『子育て万博』を主催。今年10月にパリコレクションのキッズ部門を日本に誘致して開催された『Japan Kids Fashion Week2021』において、全体計画及びキッズモデル・ボランティアスタッフ総勢150名のマネジメントを担当。

・2020年11月、「スタッフみんなが、明日も生き生きと来る!」を理念に、株式会社ミナクル組織研究所を設立。経営者、教職員、スポーツ指導者など、組織のトップや人を指導する立場の人たちから依頼を受け、人間関係づくりやチームづくりに関する講演や企業研修、教職員研修を行っている。経済産業省の事業再構築事業として人材分析システムを開発中。