人間関係における主導権を握る側、握られる側

男女の会話

1対1の人間関係を考えたとき、二人の関係性が真の意味で「対等」ということはあり得るのだろうか。

 

 

先生と生徒、上司と部下、コーチと選手、親と子。

そこにはどうしても、力の強い者と力の弱い者が存在するように思う。

もちろん、ここでいう「力」とは腕力のことではない。

 

 

イニシアチブを取る側、つまり主導権を握る側が存在するという意味だ。

 

 

それで、この主導権というは先生、上司、コーチ、親といった力の強い側がに握ることになる。

主導権を握る側の心のグラスが満たされていないと、相手をコントロールしたくなる。

したがって、相手に対する圧力を強めることになる。

 

 

主導権を握る側の心のグラスが満たされていると、器が大きくなって相手を受け止めることができる。

そのように考えると、主導権を握る側の心の状態が二人の人間関係においては重要であることがわかる。

 

 

先生に悩む生徒、上司に悩む部下、コーチに悩む選手、親に悩む子ども。

こういった主導権を握られる側からの人間関係の相談を受けると、答えに悩む。

ウッカリすると、「我慢しなさい」とか「仕方がない」とか、結局は「離れなさい」というアドバイスをしてしまう。

 

主導権を握られる側にできることは案外少なかったりする。

 

 

一方、主導権を握る側にはできることが多い。

人間関係を左右しているのは、実は主導権を握る側だから、「あなたが変われば関係性が変わる」が成立するわけだ。

 

 

先生が変われば生徒が変わる。

上司が変われば部下が変わる。

コーチが変われば選手が変わる。

親が変われば子どもが変わる。

 

 

言われてみれば当たり前のことである。

 

 

これが男と女の関係になると、話は別である。

この場合、主導権は常に入れ替わり続ける。

ある場面では男性が主導権を握り、ある場面では女性が主導権を握る。

 

 

絶えず主導権を入れ替えながら、愛を深めていく。

けれど、それは決して簡単な作業ではないから、儚く消えることも多い。

 

 

友人関係は、どちらも主導権を握らない関係ともいえる。

友達をいうのは不思議な存在で、嫌ならばそっと離れればいい。

そもそも嫌でないから、一緒にいるわけで。

 

 

これが、どちらかが主導権を握ろうとすると関係性が壊れていく。

相手を尊重し、互いが自分らしくいることが友情を存続させる鍵である。

 

 

そう考えると男と女の関係は、「嫌ならば離れればいい」が通用しないところがあって、ズルズルと関係を引きずってしまうことも多い。

ママ友との関係も同じ。

(いっしょにいたくない)と思っても、諸般の事情で離れるわけにはいかぬことも多いか。

 

 

この、「いっしょにいたくない相手」といかに折り合いをつけるかは、この社会を生き抜く術(スベ)のように思う。

 

 

僕らは一人では生きていくことができない生き物だ。

だから、いろんな人と関わり合って生きていくしかない。

そこには無数の1対1が存在している。

好きな人とだけ付き合っていくわけにもいかない。

 

 

僕らはどのようにして、折り合いをつけているのだろうか。

くればやし ひろあき

・株式会社ミナクル組織研究所 代表取締役

・フォロワー10万人の教育系TikTokクリエイター「くれちゃん先生」としても活躍中。人間関係や教育についての動画を配信

・1978年、愛知県生まれ。16年間公立中学校の教員として3,000人以上の子どもたちを指導。名古屋市内で最も荒れた中学校で生徒指導の責任者を務め、その後、文部科学省から上海に派遣され、当時世界最大の日本人学校であった上海日本人学校の生徒指導部長を務める。

・互いの「ものの見方や感じ方の違い」を理解し合うことで、他者に寛容な社会を実現したいと願うようになり、2017年独立。

・独立後は、教員時代の経験を活かし、全国の幼稚園や保育園、学校などで保護者向け講演や教職員研修を行う。2018年・2019年には、100人のボランティアスタッフを束ね『子育て万博』を主催。今年10月にパリコレクションのキッズ部門を日本に誘致して開催された『Japan Kids Fashion Week2021』において、全体計画及びキッズモデル・ボランティアスタッフ総勢150名のマネジメントを担当。

・2020年11月、「スタッフみんなが、明日も生き生きと来る!」を理念に、株式会社ミナクル組織研究所を設立。経営者、教職員、スポーツ指導者など、組織のトップや人を指導する立場の人たちから依頼を受け、人間関係づくりやチームづくりに関する講演や企業研修、教職員研修を行っている。経済産業省の事業再構築事業として人材分析システムを開発中。