全員相互評価社会を生きるって息苦しいよね。


現代社会は情報過多である。

昨今は口コミサイトで情報を得ることが多い。

 

 

 

「食べログ」やamazonのレビューなどは、大変参考になる。

ところが最近思うのは、「レビューしている人」のライフスタイルがわからない中で、レビューは役に立つのだろうか?ということである。

 

 

先日、とんでもないホテルに泊まった。

ビジネスホテルにはよく泊まるし、都会ではサウナに泊まることもある。

カプセルホテルも平気なタイプだ。

 

 

だが、正直、「ちょっとないな…」というビジネスホテルだった。

なんと言っても薄気味悪い。

が、レビューを見ると、概ね好意的な意見が寄せられていて驚いた。

 

 

飲食店の☆を見ると、☆5の人から☆1の人まで様々だ。

よくよく考えれば、高級料理店しか行かない人の舌と毎食ファーストフードで満足な人の舌では違うだろう。

 

 

ブックレビューも同じだ。

読解力のある読書家と、「積ん読」ばかりのエセ読書家では、その信ぴょう性は異なってくる。

☆5つのわりには、薄っぺらい内容の本もあったりする。

 

 

現代社会は評価社会である。

他者の評価を見て、購買を決めることが多い。

 

 

これからは、レビューする側も評価される時代が来るのだろう。

相互評価社会はすでに始まっている。

 

 

配車アプリであるウーバーは、乗客が運転手を評価する一方、運転手も顧客を評価する。

評価の低い顧客を乗せたい運転手はいないだろう。

 

 

もしかしたら、「食べログ」もユーザーを店舗側が評価する時代が来るかもしれない。

「お前に食わせる飯はない!」と言われる時代が来るのだろうか。

 

 

他者の評価を気にして生きるのは、なんとも息苦しい社会だと思う。

 

 

インターネットとSNSが普及し、誰もが発信者になれる時代になった。

すると、今度は誰もが批評家になれて、誰もが評価者になれる時代になった。

 

 

ドラマ「スクールウォーズ」が再放送できないらしい。

教師が生徒を殴るシーンが今日のコンプライアンスに引っかかるらしい。

 

 

僕らがまだ「誰もが発信者になる時代」の住人ではなかった頃。

けっこうテレビ番組は「教育上よくない番組」が多かった。

 

 

ゴールデンタイムにもおっぱいポロリがあったし。

日曜日の昼間から生着替えなんてあったりもした。

 

 

きっとコールセンターには苦情の電話もあっただろう。

だが、その程度のことである。

 

 

ネット上で何万人もの人の怒りの導火線に火がつき、大炎上を起こすなんてことはなかったわけだ。

昨今は不買運動なんかも盛んで、そういう大衆の空気を恐れて、やたらコンプライアンスを気にするようになった。

 

 

なんだか生きづらい社会だな、と思う。

 

 

情報過多になって、僕らは逆に情報の取捨選択を迫られるようになった。

多すぎるのも不便である。

 

 

そこでレビューサイトが生まれた。

情報が整理されるようになった。

 

 

だが今度は、情報の真偽を確かめる必要が出てきた。

また、情報には鮮度もある。

 

 

便利になった反面、まことにややこしい時代になったと思う。 

 

 

くればやし ひろあき

・株式会社ミナクル組織研究所 代表取締役

・フォロワー10万人の教育系TikTokクリエイター「くれちゃん先生」としても活躍中。人間関係や教育についての動画を配信

・1978年、愛知県生まれ。16年間公立中学校の教員として3,000人以上の子どもたちを指導。名古屋市内で最も荒れた中学校で生徒指導の責任者を務め、その後、文部科学省から上海に派遣され、当時世界最大の日本人学校であった上海日本人学校の生徒指導部長を務める。

・互いの「ものの見方や感じ方の違い」を理解し合うことで、他者に寛容な社会を実現したいと願うようになり、2017年独立。

・独立後は、教員時代の経験を活かし、全国の幼稚園や保育園、学校などで保護者向け講演や教職員研修を行う。2018年・2019年には、100人のボランティアスタッフを束ね『子育て万博』を主催。今年10月にパリコレクションのキッズ部門を日本に誘致して開催された『Japan Kids Fashion Week2021』において、全体計画及びキッズモデル・ボランティアスタッフ総勢150名のマネジメントを担当。

・2020年11月、「スタッフみんなが、明日も生き生きと来る!」を理念に、株式会社ミナクル組織研究所を設立。経営者、教職員、スポーツ指導者など、組織のトップや人を指導する立場の人たちから依頼を受け、人間関係づくりやチームづくりに関する講演や企業研修、教職員研修を行っている。経済産業省の事業再構築事業として人材分析システムを開発中。