教育者は一歩先の時代を読もう。

どんな発信を始めますか?

いい高校を出て、

いい大学を出て、

いい会社に入れば幸せ。

 

そういう時代は、

もうとうの昔に終了している。

 

 

経済が右肩上がり。

人口も増えていく時代の成功モデルは、

もう、とっくに崩壊している。

 

 

テンプレートに乗っかって、

誰かのコピー&ペーストを目指す人生。

そういう生き方はもう旧式。

 

 

学習塾にお金をかけ、

互いに競い合う人生。

 

そういうことが「しんどいな」って気づき始めた子から、

ドロップアウトを始めている。

 

案外「不登校」ってのは健全かもしれないぜって思う。

 

 

世界はすでに次のターンに入っているのだ。

 

副業を認める企業が増えてきている。

理由は2つある。

イノベーションは別の価値観に触れることで生まれる。

これまでは社内異動で、そいつがまかなわれてきた。

だが、社内だけではイノベーションが起こりにくい。

そんな気づきがあったようだ。

 

 

今ひとつは、会社は社員の一生を面倒見る時代ではないということ。

人間が労働できる寿命が、会社の寿命を超えてしまった現在。

人間の「使用期限」よりも先に「会社」や「職業」が寿命を迎えてしまうわけだ。

 

 

今後、労働人口の半分は人工知能やロボットに代替えされるという予想もある。

 

 

だが、悲観することもない。

誰もが発信者になれる時代である。

一部の有名人しか発信できなかった媒体を、今や誰だって持つことができるのだ。

ブログ。SNS、YOUTUBE。

だれもが一夜にして発信者になれるのだ。

 

 

世界のルールは完全に変わった。

このルールの変化に、教育者こそが気づくべきである。

 

 

「LINEは良くないからやめましょう」みたいな指導をしている場合じゃないのだ。

この発信媒体を使って、効果的な情報発信を教える方が先なのだ。

 

 

YOUTUBERになりたい子どもに、「現実を見なさい」とか行ってる場合じゃないのだ。

YOUTUBEチャンネルの作り方、動画コンテンツの作り方、そして再生回数の上げ方。

それらを教えられて初めて、「先生すげ〜!」ってなるのだ。

 

 

国語の作文の書き方を教えられる能力よりも、SEOを考えて検索エンジンに選ばれる文章の書き方を教えられる国語の先生が求められる時代になりつつあるってことなのだ。

 

 

子どもたちは、時に驚くようなことを質問してくる。

プロの教師はあらゆることに答えられてこそ信頼される。

だから、かなりハードルが高い。

 

 

いずれはこの手の「質問」があなたの元にもやってくるだろう。

「先生、YOUTUBEの再生回数を上げたいんですが…」とかね。

 

 

そういう意味では40代50代の方がヤバいよねって思う。

子どもの方が進化が早いから。

もっと学ばなきゃねって思う。

 

 

ちなみに、ブログとかインスタとかSNSの質問をしてくる子どもがいると、水を得た魚のように答えていた。

そりゃそうだ。

たぶん日本で一番そういうことに詳しい国語の先生だったからね。

 

 

 

ハッピーな先生になるためのしつもん

先生としてどんな情報発信から始めてみますか。

 

くればやし ひろあき

・株式会社ミナクル組織研究所 代表取締役

・フォロワー10万人の教育系TikTokクリエイター「くれちゃん先生」としても活躍中。人間関係や教育についての動画を配信

・1978年、愛知県生まれ。16年間公立中学校の教員として3,000人以上の子どもたちを指導。名古屋市内で最も荒れた中学校で生徒指導の責任者を務め、その後、文部科学省から上海に派遣され、当時世界最大の日本人学校であった上海日本人学校の生徒指導部長を務める。

・互いの「ものの見方や感じ方の違い」を理解し合うことで、他者に寛容な社会を実現したいと願うようになり、2017年独立。

・独立後は、教員時代の経験を活かし、全国の幼稚園や保育園、学校などで保護者向け講演や教職員研修を行う。2018年・2019年には、100人のボランティアスタッフを束ね『子育て万博』を主催。今年10月にパリコレクションのキッズ部門を日本に誘致して開催された『Japan Kids Fashion Week2021』において、全体計画及びキッズモデル・ボランティアスタッフ総勢150名のマネジメントを担当。

・2020年11月、「スタッフみんなが、明日も生き生きと来る!」を理念に、株式会社ミナクル組織研究所を設立。経営者、教職員、スポーツ指導者など、組織のトップや人を指導する立場の人たちから依頼を受け、人間関係づくりやチームづくりに関する講演や企業研修、教職員研修を行っている。経済産業省の事業再構築事業として人材分析システムを開発中。