これで解決!? 意見が対立したときは「きっかけ」を問え!


「私」というものは、先天的な資質と後天的な資質で構成されている。

 

生まれ持ったもの。

この先天的な資質が感性である。

いわゆる「ものの見方や感じ方」であり、これを変えることはなかなか難しい。

 

 

トマトが嫌いな子は、「なんでトマトが嫌いなの?」と聞かれても、嫌いなものは嫌いなのであり、この「嫌い」の感覚はそう簡単に変えられるものではない。

 

 

「いやいや、先生。調理法を変えれば美味しく食べられますよ」

 

…なんてことを言ってくるおバカさんがいるのだけど、トマトをガンガン調理して味も見た目もトマトではなくした場合、それはもはやトマトではないため、それでもって「ものの見方や感じ方は変えられますよ」的な論をぶつけられると、

 

「えっ?頭悪いの?」

 

と思ってしまう。

 

 

 

嫌なものは嫌だし、好きなものは好きなのである。

「なんで?」って聞かれても、説明できないのである。

 

 

一方、後天的なものとは何か。

これが「考え方」である。

「考え方」はコロコロ変わる。

 

 

去年はこう言っていたけど、今はこう言っている、なんてことはよくある。

本を読んで考え方が変わった、とか。

海外へ行って考え方が変わった、とか。

 

 

 

「考え方」というのは周囲の影響によって、変わり続けるものである。

つまり、「考え方」というのは「経験」から作られていることがわかる。

 

 

さて、会議で考え方がぶつかるとき、私たちは議論をする。

互いの正当性を主張しあい、ときに傷つけ合う。

 

 

議論はいつしか、深めることが目的ではなく、相手を打ち負かすことが目的となる。

感情的なものをぶつけ合い、堂々巡りを繰り返す。

「正しさ」と「正しさ」の戦争が起こるのである。

 

 

そんなときは、この「考え方」が「経験」から生まれていることに立ち返りたい。

意見がぶつかったとき、どちらの意見が正しいかを競い合うと「正しさ」と「正しさ」の戦争が起こる。

 

 

だから、経験を尋ねるのである。

なぜその考えに至ったのか。

どんなきっかけで、その考えが生まれたのかを問うのである。

 

 

宗教同士の戦争なんてものは、まさに好例である。

キリスト教が正しいのか、イスラム教が正しいのか。

そこを議論すれば平行線となり、最後はリアルな戦争へと発展する。

 

 

そんなとき、「どうしてキリスト教を信じるようになったの?」「どうしてイスラム教を信じるようになったの?」を問えば、両者の声はだいたい似たようなものに行き着く気がする。

 

 

「うちは親がキリスト教でね」

「あー、そうなんだ、うちは親戚一同、イスラム教なんだよ」

「そうそう、うちも親戚はみんなキリスト教でさー」

 

 

みたいな感じになれば良い。

そう都合よくいかないのだろうけどね。

 

 

職場で意見がぶつかったときも、どちらが正しいかを議論し合うと戦争が起きる。

 

 

その考えに至ったきっかけは何か。

どんな経緯でそう考えるようになったのか。

 

 

経験を問えば、互いの立場を尊重し合えるのである。

「正しさ」は争いの種になりやすいので気をつけたい。

くればやし ひろあき

・株式会社ミナクル組織研究所 代表取締役

・フォロワー10万人の教育系TikTokクリエイター「くれちゃん先生」としても活躍中。人間関係や教育についての動画を配信

・1978年、愛知県生まれ。16年間公立中学校の教員として3,000人以上の子どもたちを指導。名古屋市内で最も荒れた中学校で生徒指導の責任者を務め、その後、文部科学省から上海に派遣され、当時世界最大の日本人学校であった上海日本人学校の生徒指導部長を務める。

・互いの「ものの見方や感じ方の違い」を理解し合うことで、他者に寛容な社会を実現したいと願うようになり、2017年独立。

・独立後は、教員時代の経験を活かし、全国の幼稚園や保育園、学校などで保護者向け講演や教職員研修を行う。2018年・2019年には、100人のボランティアスタッフを束ね『子育て万博』を主催。今年10月にパリコレクションのキッズ部門を日本に誘致して開催された『Japan Kids Fashion Week2021』において、全体計画及びキッズモデル・ボランティアスタッフ総勢150名のマネジメントを担当。

・2020年11月、「スタッフみんなが、明日も生き生きと来る!」を理念に、株式会社ミナクル組織研究所を設立。経営者、教職員、スポーツ指導者など、組織のトップや人を指導する立場の人たちから依頼を受け、人間関係づくりやチームづくりに関する講演や企業研修、教職員研修を行っている。経済産業省の事業再構築事業として人材分析システムを開発中。