僕たちはどう働くか。


 

ロンドンを旅したときのこと。

ロンドンで働く人たちは、

残業なんてしないと聞いた。

 

 

17時で退勤!

グッバイ職場。

 

 

みんなでバーに繰り出して、

ビールで乾杯するらしい。

 

 

 

でもさ、思う。

仕事ってのはノルマがあるわけじゃん?

終わらなかったらどうするのさ?

 

 

答えは明快だった!

 

 

「明日やる!」

 

以上!

グッバイ職場!

 

 

えーーっ!

お客様が困るじゃん!

怒るじゃん!

 

 

 

そうやって尋ねたら、

ロンドンで暮らす彼は答えた。

    

 

「いや、怒らないよ…」

 

 

なんで?

仕事、終わってないんでしょ?

 

 

「ううん、終わってる…。

だって仕事、17時までだもん」 

 

 

ガーーーン!

仕事は17時まで。

 

 

 

「終わらなかったら明日やる。

お客様も怒らない!

だって仕事は17時までだから」

 

 

ビバイギリス文化!

グッバイ職場!

 

 

そんな話をしていたら、

けっこうそういう国って

あるみたい。

 

 

午前中に約束したら、

午後にやってくる。

 

 

「その日に来ただけ、マシな方」

みたいな感じ。

 

 

 

仕事の依頼をしておいたのに来なくて。

「何していたのさ?」と尋ねたら、「いい波が俺を呼んでた」って。

彼はサーファーだった、みたいな。

 

 

 

ライフスタイル優先。

仕事は二の次、三の次。

そんな文化の国がけっこうあるわけさ。

 

 

一方、日本はどうよ?

働き方改革って言うけど、

どうなの?

 

 

 

昔、いきなり校長先生が「来月、ノー残業デーがあります」なんて言い出して、ずいぶん反発したよな。

 

 

仕事量減らさず、勤務時間だけ削ってどーすんだ?って。

みんな、暇だから残ってるんじゃないよな?

 

 

 

やること山積みだから、残って働いてるんだろ?

それを考えず、早く帰れ!ってお前らの脳みそ何でできてんだ?

 

 

 

…って、周りの先生が悪態をついているのを、私は内心ヒヤヒヤしながら聞いていました。

 

 

ビバ教育委員会!

ビバ校長!

 

 

「終わらなかったらまた明日」って文化はいいよな。

でも、それやると終業式までに通知表ができないアホ教員や、受験の出願までに調査書できてないうんこ教員もいそうだな。

指導要録書かずに転勤するヤツとかな。

 

  

 

ただ、学年主任で進路指導主事で学級担任で研究主任で図書主任で国語主任。

「学年分掌=オレ」みたいな働き方でも、絶対に17時台に帰る男もいたからねぇ。

帰ったら、毎日ブログとメルマガを書き、年間100冊以上本を読み、セミナーにも行きまくった男がいるからねぇ。

 

 

仕事の処理の仕方はあると思うよ(笑)

 

 

そんな僕は今、目覚めてから寝るまで勤務時間だけどね。

「職業=オレ」だから。

 

  

 

いろんな働き方が選べるよな。

何を選んでもいいけどさ。

だれかが何かをしてくれるのを期待するのはやめた方がいいよ。

 

 

働き方を変えたきゃ、まず自分で動くことさ。

選べるんだから、選ぼうよ。

僕はそう思うよ。

 

くればやし ひろあき

・株式会社ミナクル組織研究所 代表取締役

・フォロワー10万人の教育系TikTokクリエイター「くれちゃん先生」としても活躍中。人間関係や教育についての動画を配信

・1978年、愛知県生まれ。16年間公立中学校の教員として3,000人以上の子どもたちを指導。名古屋市内で最も荒れた中学校で生徒指導の責任者を務め、その後、文部科学省から上海に派遣され、当時世界最大の日本人学校であった上海日本人学校の生徒指導部長を務める。

・互いの「ものの見方や感じ方の違い」を理解し合うことで、他者に寛容な社会を実現したいと願うようになり、2017年独立。

・独立後は、教員時代の経験を活かし、全国の幼稚園や保育園、学校などで保護者向け講演や教職員研修を行う。2018年・2019年には、100人のボランティアスタッフを束ね『子育て万博』を主催。今年10月にパリコレクションのキッズ部門を日本に誘致して開催された『Japan Kids Fashion Week2021』において、全体計画及びキッズモデル・ボランティアスタッフ総勢150名のマネジメントを担当。

・2020年11月、「スタッフみんなが、明日も生き生きと来る!」を理念に、株式会社ミナクル組織研究所を設立。経営者、教職員、スポーツ指導者など、組織のトップや人を指導する立場の人たちから依頼を受け、人間関係づくりやチームづくりに関する講演や企業研修、教職員研修を行っている。経済産業省の事業再構築事業として人材分析システムを開発中。