個人懇談会で保護者とよい関係を築くステップ

個人懇談会 学校 保護者

先生がしゃべりすぎると、うまくいかない

学期末になると、保護者との2者面談、児童生徒を交えての3者面談を行う学校が多いのではないでしょうか。

こういう会が得意な先生もいれば、苦手な先生もいらっしゃいますよね。

 

かく言う僕も苦手でした。

正直言えば、一番イヤな時間でした。

 

かつては。

 

「何かを伝えなきゃいけない!」

そう考えた僕は、とにかくいろんな情報をかき集めました。

各教科担任の先生に、

「忘れ物は?」

「提出物は?」

「授業態度は?」

と尋ねて回りました。

 

で、それを保護者に伝えました。

「ここがよくないです」

「ここを直してください」

そんなことばかり話していました。

 

その場で子どもを叱るお母さんもいました。

ムスッとして帰られるお母さんもいました。

 

10分から15分をどのようにもたせるか。

そんなことばかり考えていました。

 

かつては。

 

『聞き手』に徹する

そんな個人懇談会をハッピーにする方法があります。

それは、先生が『聞き手』に徹することです。

 

お家での様子を尋ねてみてください。

おそらく、我が子を絶賛するお母さんは少ないはずです。

「ウチの子、ここがダメでねぇ」

なんて感じで、お母さんの目から見て困ったところをお話いただける場合がほとんどです。

 

それに対して、「うん、そうですね」と応えてはいけません。

「そんなことないですよ、お母さん。学校ではね、こうなんですよ」

と、子どもたちの素敵なところをご紹介ください。

 

すると、お母さんはまたこう言います。

「いや、でもね先生。家ではね、こうなんですよ」

 

そしたら、先生はね、またこう言うの。

「いやいや、お母さん。この子は素晴らしいですよ。この前こんなことが…」

 

つまり、懇談会では、

保護者は子どものよくないところを吐き出す。

先生は子どものよいところを伝える。

 

この流れ、このキャッチボールが生まれると、懇談会は素晴らしい時間になります。

 

かつての僕は、まったくの正反対でした。

子どもの悪いところばかり伝えようとしていたのです。

 

個人懇談会で目指すのは◯◯

かつての僕は、改善点ばかりお伝えしてきました。

「ここを直した方がいい」

「この部分が足りない」

忘れ物に、提出物に、授業態度に、テストの点数に、そりゃごもっとも。

先生のおっしゃることは正しい!

 

でもね、我が子のことは、どんなことであれ、悪く言われれば腹が立つのが親心です。

 

マイナスな感情を抱えて校門をくぐらせてはいけません。

 

大切なことは、

「先生とお話できてよかったわ〜」

「この先生は、ウチの子のこと、よく見てくれるわ〜」

と思っていただくこと。

 

プラスの感情をお持ち帰りいただきたいんです。

 

そうやって、保護者に応援していただけるようになると、教室のハッピーはグングン加速します。

 

ですから、

「保護者に喜んでもらう」

この一点にフォーカスすると、個人懇談会は素敵な時間に変わるはずです。

 

ハッピーな先生になるためのステップ

 個人懇談会では、保護者をハッピーにさせる流れをつくる

くればやし ひろあき

・株式会社ミナクル組織研究所 代表取締役

・フォロワー10万人の教育系TikTokクリエイター「くれちゃん先生」としても活躍中。人間関係や教育についての動画を配信

・1978年、愛知県生まれ。16年間公立中学校の教員として3,000人以上の子どもたちを指導。名古屋市内で最も荒れた中学校で生徒指導の責任者を務め、その後、文部科学省から上海に派遣され、当時世界最大の日本人学校であった上海日本人学校の生徒指導部長を務める。

・互いの「ものの見方や感じ方の違い」を理解し合うことで、他者に寛容な社会を実現したいと願うようになり、2017年独立。

・独立後は、教員時代の経験を活かし、全国の幼稚園や保育園、学校などで保護者向け講演や教職員研修を行う。2018年・2019年には、100人のボランティアスタッフを束ね『子育て万博』を主催。今年10月にパリコレクションのキッズ部門を日本に誘致して開催された『Japan Kids Fashion Week2021』において、全体計画及びキッズモデル・ボランティアスタッフ総勢150名のマネジメントを担当。

・2020年11月、「スタッフみんなが、明日も生き生きと来る!」を理念に、株式会社ミナクル組織研究所を設立。経営者、教職員、スポーツ指導者など、組織のトップや人を指導する立場の人たちから依頼を受け、人間関係づくりやチームづくりに関する講演や企業研修、教職員研修を行っている。経済産業省の事業再構築事業として人材分析システムを開発中。