「いじめ」をゆるさない文化を育む

いじめ 対応

学校は社会の縮図です。

大人の世界にも「いじめ」は存在します。

会社で、地域で、ネット上で。

ママ友同士とか、社員同士とか。

 

あるお母さんから聞いた話。

「今ね、LINE上であるお母さんが、みんなからのけ者にされてるの。 そんなの見たらね、言いたいこと言えなくなりますよ。 次は私かもしれませんもの。 子どもたちも同じようなことが起きているんだから、大変ですよね」

 

学校は「社会の縮図」ですから、世の中で起きていることがそのまま学校にも現れるのです。

 

 

「人間関係の衝突は必ず起こるものです」

という話を必ず保護者会で伝えています。

 

同じ教室で30人〜40人の人間が暮らしていれば、ぶつかったりすれ違ったりすることはは必ずあります。

 

「ウチのクラスにいじめはありません」なんて、僕には言えません。

僕が気づいていないだけで、苦しんでいる子はいるかもしれない。

もしかしたら、幸い、今は「いじめ」がないかもしれない。

けれど、明日は「いじめ」が起こるかもしれない。

そういうことをストレートにぶつけます。

 

一見仲のよいクラスに見えます。

けれど、人間関係で悩んでいる子は、必ずいます。

ただ、僕が気がつけていないだけなんです。

人間関係に悩んでいる子は必ずいますよ。

学校は「社会の縮図」ですから。

 

限界をちゃんと伝えて、助けてもらう

「人間関係のひずみ」は必ずあります。

そして、その「ひずみ」を放っておけば、必ず「いじめ」に発展します。

そして、その「人間関係のひずみ」のすべてに気がついてあげることは不可能です。

 

夫婦ですら、互いのことを20%しか理解していない。

そんな統計もあるそうです。

 

そこに「先生」の限界があるのです。

僕は自分の限界をはっきりお伝えしています。

 

 

 

学校の先生は100%を感じ取ることはできません。

たぶん、親も100%を感じ取ることはできません。

けれど、「先生」と「お父さんお母さん」が互いにアンテナを高くすれば、100%に近づけると思うのです。

 

ですから、きちんと僕らの限界を伝えたうえで、協力したもらう体制をつくっていくこと。

これが大切だと思います。

 

学校と家庭は、子育てのパートナーなんです。

いじめの種は、目に見える形では起きません。

最初は、空気感、言葉尻、視線、ニュアンス、微細なところに潜む悪意なんです。

いかにして「種」のうちにキャッチするか。

学校と家庭がアンテナを高くして、その「種」をキャッチすることが大切。

 

「いじめを把握していませんでした」という学校。

「学校にすべておまかせしているんです」という親。

どちらも無責任です。

 

小さな変化を見逃さない。

雑草は、小さなころは抜くのが面倒くさい。

で、ほっておく。

夏場なんて、ちょっと目を離していたら、雑草だらけになっている。

 

だから、目を離しちゃダメなんです。

大きく伸びたころには、土の中でも大きく根を張っているから、抜くのがとっても大変です。

 

だけど、「いじめ」は雑草と違って、いくらか抜いてあげると、もう生えようとしなくなるんです。

大人が手を抜かずにやっていると、子どもたち同士で抜きあってくれるんです

 

僕は、それを「学級経営」と呼んでいます。

 

「ハッピーな先生」になるためのステップ

 「家庭」と「学校」が手をつなぐ

くればやし ひろあき

・株式会社ミナクル組織研究所 代表取締役

・フォロワー10万人の教育系TikTokクリエイター「くれちゃん先生」としても活躍中。人間関係や教育についての動画を配信

・1978年、愛知県生まれ。16年間公立中学校の教員として3,000人以上の子どもたちを指導。名古屋市内で最も荒れた中学校で生徒指導の責任者を務め、その後、文部科学省から上海に派遣され、当時世界最大の日本人学校であった上海日本人学校の生徒指導部長を務める。

・互いの「ものの見方や感じ方の違い」を理解し合うことで、他者に寛容な社会を実現したいと願うようになり、2017年独立。

・独立後は、教員時代の経験を活かし、全国の幼稚園や保育園、学校などで保護者向け講演や教職員研修を行う。2018年・2019年には、100人のボランティアスタッフを束ね『子育て万博』を主催。今年10月にパリコレクションのキッズ部門を日本に誘致して開催された『Japan Kids Fashion Week2021』において、全体計画及びキッズモデル・ボランティアスタッフ総勢150名のマネジメントを担当。

・2020年11月、「スタッフみんなが、明日も生き生きと来る!」を理念に、株式会社ミナクル組織研究所を設立。経営者、教職員、スポーツ指導者など、組織のトップや人を指導する立場の人たちから依頼を受け、人間関係づくりやチームづくりに関する講演や企業研修、教職員研修を行っている。経済産業省の事業再構築事業として人材分析システムを開発中。