日本人のパスポート保有率24%

空港にいる女性

中国人が爆買いをしに日本にやってくるという話を聞いて久しい。

北海道に行ったときには、メニューが中国語だらけで驚いたことがある。

 

 

観光地に行くと、聞こえてくるのは中国語ばかり。

そんなわけで、テレビを見ていたら、外国人観光客がルールを守らずに観光地が迷惑がっているなんて話があった。

 

 

島国である日本は、否応なしに外国人を意識してしまう。

多国籍・多民族であることが当たり前の国と比較すると、どうしても意識してしまう。

 

 

これはもはや仕方のないことだろう。

 

 

さて、日本人のパスポート保有率は24%なのだそうだ。

これは、けっこう驚きの数字である。

 

 

4人に1人…。

僕の友人たちは、そのほとんどが海外を飛び回っている人たちばかりだ。

だから、「4人に1人」と言われても、にわかには信じがたい。

 

 

だが、多くの人にとって、外国は遠い世界なのだ。

外国は、見聞きして知っている場所なのかもしれない。

 

 

未だに、東南アジアの国々は「貧しい」と考えている人がいる。

もちろん、貧しい国はあるし、貧しい暮らしをしている人もいる。

 

 

だが、日本にだって貧しい暮らしをしている人はいくらでもいる。

アジアで暮らす人は貧しく、日本人の方が優位でいると考えているのは、かなり時代錯誤の感覚だといえる。

 

 

実際、海外で暮らしたり、旅をしたりすると、その物価の高さに驚かされる。

現地のローカルレストランで食事をする分には、わりと安く食べられる。

だが、それなりのレストランに入ると、明らかに物価が高いのだ。

 

 

中国の上海、マレーシアのクアラルンプール、それからシンガポール。

香港にマカオ。

旅するとわかるのだけれど、かなり発展している。

貧しさなんてカケラも感じないほどだ。

 

 

これはもう、その国に行かねば感じることは難しいだろう。

 

 

さて、前述の中国人の話に戻そう。

 

 

彼らを見る限り、極めて裕福な層というわけではない。

富裕層には富裕層独特の空気感がある。

日本にやってくる中国人は、中国でよく見かける普通の人たちだ。

 

 

そういった彼らがどんどん日本にやってきて爆買いできる。

これはどういうことだろう。

 

 

日本人はおいそれと買えない物を、彼らは大量に購入できるのだ。

家族みんなで海外旅行を楽しみ帰っていくのだ。

食費だって、かかるだろう。

この事実にもっと目を向けておく必要があるだろう。

 

 

日本が他国に比べて裕福であるとは、到底思えない。

これは海外で暮らし、たくさんの国々を旅してきた僕の実感である。

 

 

外国人がやってきて「日本の文化」を乱すという。

だが、それは本当に乱しているのだろうか?

異文化に触れる機会が極端に少ないために感じているアレルギー反応かもしれない。 

 

 

「グローバル、グローバル」と言っているけれど、パスポート保有率24%の国である。

早期の英語教育の前にやるべきこともあるだろう。

 

 

僕が子どもたちを海外に連れていくのは、その空気感を肌で感じさせるためである。

世界を自分の目で確かめた方がいい。

学習塾に行かせる金はないが、海外に行かせるお金ならある。

 

 

「百聞は一見に如かず」という言葉がある。

イッテQ見るよりも、行ってみることが大切だよ。

 

 

ハッピーな先生になるためのしつもん

 どこの国に行ってみたいですか?

 

くればやし ひろあき

・株式会社ミナクル組織研究所 代表取締役

・フォロワー10万人の教育系TikTokクリエイター「くれちゃん先生」としても活躍中。人間関係や教育についての動画を配信

・1978年、愛知県生まれ。16年間公立中学校の教員として3,000人以上の子どもたちを指導。名古屋市内で最も荒れた中学校で生徒指導の責任者を務め、その後、文部科学省から上海に派遣され、当時世界最大の日本人学校であった上海日本人学校の生徒指導部長を務める。

・互いの「ものの見方や感じ方の違い」を理解し合うことで、他者に寛容な社会を実現したいと願うようになり、2017年独立。

・独立後は、教員時代の経験を活かし、全国の幼稚園や保育園、学校などで保護者向け講演や教職員研修を行う。2018年・2019年には、100人のボランティアスタッフを束ね『子育て万博』を主催。今年10月にパリコレクションのキッズ部門を日本に誘致して開催された『Japan Kids Fashion Week2021』において、全体計画及びキッズモデル・ボランティアスタッフ総勢150名のマネジメントを担当。

・2020年11月、「スタッフみんなが、明日も生き生きと来る!」を理念に、株式会社ミナクル組織研究所を設立。経営者、教職員、スポーツ指導者など、組織のトップや人を指導する立場の人たちから依頼を受け、人間関係づくりやチームづくりに関する講演や企業研修、教職員研修を行っている。経済産業省の事業再構築事業として人材分析システムを開発中。